ひふみ投信の銘柄!

組入上位10銘柄

「ひふみ投信(およびひふみプラス)」の組入上位10銘柄です(2026年6月末時点)。

全体の傾向として、AI・半導体(東京エレクトロン、ルネサス)、金利上昇メリット(メガバンク、損保)、インフラ・防衛(住友電工、川崎重工)、資本効率の高い大型株(商社)など、日本の構造変化やトレンドを捉えた銘柄が上位を占めています。

※アクティブファンドの性質上、組入比率や銘柄は市場動向および運用運用方針により毎月変動します。

順位銘柄名比率
1東京エレクトロン5.71%
2伊藤忠商事5.01%
3住友電気工業4.40%
4ルネサスエレクトロニクス4.35%
5みずほフィナンシャルグループ4.05%
6川崎重工業3.79%
7丸紅3.63%
8三菱地所3.57%
9三菱UFJフィナンシャル・グループ3.28%
10東京海上ホールディングス2.92%

NISAなら ひふみ投信

東京エレクトロン

東京エレクトロン(TEL)は、日本最大手であり世界でもトップクラスの規模を誇る半導体製造装置メーカーです。半導体を製造する上で不可欠な主要工程において幅広い装置群を手掛けており、特にウエハにレジスト(感光材)を塗布して回路パターンを現像する「塗布/現像装置(コータ/デベロッパ)」では、世界市場で約90%という圧倒的なシェアを占めています。ほかにも成膜、エッチング、洗浄といった重要プロセスにおいて高い世界シェアを獲得しています。

同社は売上高の9割以上を海外市場が占めるグローバル企業であり、TSMC、Samsung、Intelをはじめとする世界中の最先端半導体メーカーと強固な取引関係を築いています。先端技術の進歩が非常に早い半導体業界において競争力を維持するため、研究開発にも巨額の資金を投入しており、2025年度からの5年間で1.5兆円規模の研究開発費を計画するなど、AIや次世代パッケージング技術などの先行投資に注力しています。

業績面においても非常に高い収益性と強固な財務体質を兼ね備えています。連結売上高は2兆円を超え、営業利益率は25%から30%台という高水準を維持しており、自己資本比率も70%を超えています。開発から製造、品質管理までを一貫して国内を中心とする拠点で行うことで付加価値の高い製品を提供し、半導体業界特有の激しい景気変動(シリコンサイクル)に対してもブレない強い経営基盤を確立しています。

伊藤忠商事

伊藤忠商事は、大手総合商社の中でも非資源分野に圧倒的な強みを持つ企業です。従来の総合商社が資源開発(石油や金属など)に大きく依存しがちな中で、同社は生活消費関連をはじめとする非資源分野を中心に強固な収益基盤を構築してきました。そのため、資源市況の急激な変動を受けにくく、景気変動に対する強い耐性を備えているのが大きな特徴です。

最大の強みは、消費者に近い「川下」ビジネスと生活に密着した多角的な事業群にあります。祖業である繊維事業をはじめ、食料や住生活、情報・金融など幅広い領域を展開しており、特にファミリーマートの完全子会社化に象徴されるように、国内有数の店舗網と購買データを活用した「マーケットイン(顧客起点)」の発想による事業経営を得意としています。

同社は創業以来、近江商人の精神である「三方よし(売り手よし、買い手よし、世間よし)」を企業理念に掲げており、投資先や現場に深く参画するハンズオン型の経営を徹底しています。大手総合商社の中でも人員数を抑えた少数精鋭の組織をとっており、社員一人あたりの労働生産性が極めて高いことでも知られています。また、朝型勤務や健康経営など、社員の働き方改革にいち早く取り組んできた点も特徴的です。

業績面においても業界トップクラスの純利益と高いROE(自己資本利益率)を維持しており、優れた資本効率と稼ぐ力を発揮しています。「個の力」と現場主義を軸に、生活消費分野のネットワークを活かした独自のビジネスモデルで持続的な成長を続けています。

住友電気工業

住友電気工業(住友電工)は、国内最大手の非鉄金属・総合電線メーカーであり、世界有数の規模を誇るメガサプライヤーです。単なる電線製造にとどまらず、自動車、環境エネルギー、情報通信、エレクトロニクス、産業素材という5つの多様な事業分野を展開しており、連結売上高は4.5兆円を超え、海外売上比率も6割を上回るグローバル企業として知られています。

同社の収益を大きく支えているのが自動車関連事業です。特に、自動車の神経や血管の役割を果たす電送部品である「ワイヤーハーネス」分野では世界トップクラスのシェアを誇ります。近年の自動車業界における電気自動車(EV)化や自動運転化の流れに対しても、高電圧対応のハーネスや軽量化技術、車載用高速通信ケーブルなどの先進技術を迅速に開発・投入することで、自動車部品サプライヤーとしての確固たる地位を維持しています。

また、情報通信や環境エネルギー分野においても社会インフラを支えるキープレイヤーです。情報通信領域では、大容量高速通信に不可欠な光ファイバや光コネクタ、生成AIやデータセンター向けの高精度な光配線部品、さらには通信用の化合物半導体技術で世界市場をリードしています。一方のエネルギー領域では、超高圧の送電用ケーブルや洋上風力発電向けの海底ケーブルをはじめ、再生可能エネルギーの普及を助ける大規模蓄電池(レドックスフロー電池)や超電導技術など、世界的な脱炭素シフトを牽引する次世代インフラ技術を数多く保有しています。

こうした多角的な事業展開を支えているのは、創業以来培ってきた「銅を引き伸ばす・加工する」材料技術と、業界トップレベルの巨額な研究開発投資から生まれる知財力です。単一の市場変動に左右されにくい安定したポートフォリオを組みながら、「エネルギー・モビリティ・通信」という社会の持続的成長に不可欠な領域において、高度なモノづくりと技術力で揺るぎない存在感を発揮しています。

組み入れ上位10業種

「ひふみ投信(ひふみプラス含む)」のマザーファンドにおける組み入れ上位10業種(東証33業種分類)の構成比率です。

ポートフォリオ全体として、「AI・半導体」「金利上昇」「設備投資・インフラ回復」「株主還元・東証改革」という日本経済の主要な成長テーマに分散投資されている構造です。

※東証33業種分類に基づく組み入れ比率です(月次運用レポート公表データ参照)。アクティブ運用ファンドのため、組入銘柄の入れ替えや市場価格の変動に伴い毎月更新されます。

順位業種名組入比率
1電気機器14.60%
2情報・通信業11.68%
3機械10.07%
4小売業9.77%
5卸売業7.54%
6銀行業6.56%
7サービス業4.87%
8ガラス・土石製品4.35%
9輸送用機器3.97%
10金属製品3.93%

電気機器(14.60%)

半導体製造装置(東京エレクトロン)や車載・産業用半導体(ルネサス)など、世界的なAI需要の拡大やDX(デジタル化)の波に乗る先端テクノロジー企業が中心です。

情報・通信業(11.68%)

ITサービス、システムインテグレーション、通信キャリアなど。企業の人手不足解消に向けたソフトウェア・システム投資や、安定したキャッシュフローが強みです。

機械(10.07%)

産業用ロボット、工作機械、建機など。世界的な自動化・省力化投資や、製造業の国内回帰・設備投資の回復が追い風となっています。

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